Mar 16, 2010

国内旅行者>>>>>外国人旅行者

週間エコノミスト(2010.3.16)の中に、「日本政府観光局資料より大和総研作成」というおもしろいグラフがありました。
主要国の旅行消費の国民、外国人シェアの比較です。

欧米諸国13と日本の比較です。
その国の旅行消費100%のうち何%が国民の旅行消費なのか、何%が外国人の旅行消費なのか、を比較しています。

これら14カ国の中で日本は最も外国人の旅行消費割合が低いことがわかります。
大体5%が外国人の旅行消費、残りの95%程度が国民の旅行消費です。
かなりの偏り具合です。
2番目に外国人旅行消費が少ない米国でも、15%くらいです。

反対にヨーロッパは外国人の旅行消費が比較的多いですね。
一番多いのがオーストリアとスペインになっています。ざっくり国民と外国人が半々くらいです。
そしてニュージーランドが外国人約45%、スイス40%、・・・オーストラリア約25%って感じです。 


思ったこととしては、

・ちょっと車で行けば、あるいは飛行機に乗ればすぐに国が変わるヨーロッパ諸国と比べてもしょうがない気はします。
オーストリアとか、スイスなどは小さい国なので、数時間も車で走れば外国に行けると思います。そんな国では国内旅行の割合がそんなに多くなくても、まあそうやろうなあ、としか思いませんからね。

・あの観光大国オーストラリアでもせいぜい外国人の旅行消費は25%程度なのだということも押さえとかないとね。
米国でも15%なんですよ。
でも、日本の5%程度はさすがに少なすぎる気はしますけどね。

・なんにせよ、観光国で、海外からたくさんの人が訪れているイメージ(本当にそうなんでしょうが)の強い、ニュージーランドやオーストラリアにおいても、国内旅行の割合の方が大きいというのはちょっと以外でしたね。
ニュージーランドは人口がおよそ400万人で外国人観光客は毎年240万人以上。
400万人全員が国内旅行をするとは思えないですし、国内旅行でよりも、外国から来る観光客のほうがお金を使うでしょう。
ということは、60%程度が外国人旅行消費になってもおかしくない気がしますね。
なんか、このデータ本当かな?

Mar 10, 2010

スターアライアンの加盟航空会社は26社

久々に日経トレンディ(2010.4)を購入してみました。
その中のエアライン関係の特集からです。まあ、JALについてはいろいろありましたからねえ。

世界には大きく3つのアライアンスがあります。
ワンワールド、スターアライアンス、スカイチームの3つです。
日系エアラインでは、ANAがスターアライアンス、JALがワンワールドに加盟しています。
ちなみに、JAL問題で登場したアメリカン航空はワンワールド、デルタ航空はスカイチームに加盟しています。

各アライアンスにはどれくらいの航空会社が加盟しているのか?
どの航空会社がどのアライアンスに加盟しているのか?
知りたいと思いながら、調べることはありませんでした。
今回の記事に、加盟航空会社数が比較されていましたので、いい機会だと思いちょっと調べてみました。

  • 加盟航空会社    ワンワールド:11  スターアライアンス:26  スカイチーム:11
  • うち日本就航中   ワンワールド:6  スターアライアンス:16  スカイチーム:8
  • 就航都市(空港)数  ワンワールド::727  スターアライアンス:1077  スカイチーム:856
これを見ると、ANAの加盟しているスターアライアンスが一番便利そうな感じがしますね。
日本人にとっては、日系のANAがいることが大きいし、世界でも一番規模が大きいです。
僕はANAがマイルを貯めているので、スターアライアンスが一番便利そうなのはいいことです。

ちなみに、加盟航空会社を知りたいときは、
ワンワールド : http://ja.oneworld.com/enja/
スターアライアンス : http://www.staralliance.com/ja/about/airlines/

Mar 4, 2010

IPCCの根拠ない報告書

ちょっと古くなりますが、なんだかなあという記事が週刊エコノミスト(2010.2.23)に載っていました。
”温暖化防止をめぐる国連IPCC(気候変動に関する政府間パネル)報告書の内容に疑念が生じてきた。” 
とのことです。どういうことかというと、IPCCが2007年に採択した第4次報告書の中に「温暖化の影響でヒマラヤの氷河が2035年に溶けてなくなる」という記載があるらしいのですが、
”英紙『サンデー・タイムズ』が第4次報告書を調査した結果、ヒマラヤ氷河消滅説に科学的根拠がなかったことが判明した。”
”IPCCは「科学的な立証を十分行わずにヒマラヤ氷河消滅説を記載した」と謝罪。”
だそうです。

おいおいと思いますね。昨日の新聞なんかでも関連記事が載っていましたね。例えば、

IPCCが謝罪したということは、科学的根拠もなく上記記載をしていたというのは本当だということですね。
なんてこった。ということは、この『ヒマラヤ氷河消滅説』だけでなく、他の記載すべてに対して疑惑の目が向けられることになります。そういうものです。
IPCCは2007にゴア氏と一緒にノーベル平和賞を受賞した団体です。
その受賞理由は”人為的に起こる気候変動についての知識を広め、その変動を打ち消すために必要な処置の基盤を築く努力”
なのですが、その前提が怪しいとは・・・。


なんでこんなことが起こったのか、ちょっと長くなりますが、大事なので抜粋しておきます。僕のあいの手も入れます。

”IPCCの第4次報告書は3段階を経てまとめられている。第1段階は3000ページもの分量があり、すべての内容について科学的根拠が「精査されているわけではない」(IPCC関係者)という。(おいおい、精査しようや。根拠のないものを通してもしょうがないやろ。この段階ですでに間違えていますね。)

 執筆者と異なる複数の科学者が論文評価者として1000ページずつを担当して一読し、コメントを加えたものが第2段階の技術報告書として300ページに絞り込まれる。(少なくとも、論文であれば、なんらかの主張に対して科学的根拠は示されているはずです。そうでなければ、論文評価者をパスすることはできないと思います。少なくとも、「根拠が薄いから、追加しなさい」とか言われると思うんですが。やっぱり、1000ページを読むのは大変すぎるんでしょうかね。ここに力を入れないとやっぱりダメよ。)

 そこから各国政府も交じって(なんで、各国政府が?)1文ごとに精査し、合意できた部分が60ページの最終報告書となる。(つまり、各国政府の主観が入るってこと?なんか、きな臭いな)つまり、最終報告書の段階で、はじめてすべての記載内容が科学的根拠に裏付けられるわけだ。(よくわからん。最初に学者が読んでるやん。最終報告書の段階では、各国政府の思惑が入って、科学的根拠をスポイルしてるんではないのか?)ヒマラヤ氷河消滅説も第1段階の報告書にはたしかに記載されていたものの、最終報告書には「1行たりとも記されていない」(論文評価者)(はい?)

 しかしながら、問題なのは、ポスト京都の国際交渉では、3000ページある第1段階の報告書に記載された論文を引っ張り出して”科学的根拠”のあるデータだと各国が主張していることだ。(各国が入るのは第2段階からでは?なんで第1段階を各国が引っ張り出してくるの?)

 世界各国がポスト京都の国際交渉でIPCC報告書の”科学的根拠”を前提に置くなら、最終報告書に基づくべきだ。(アグリーします。っていうか当たり前。でないと、何のために絞り込みをやってんのかわからん)第1段階の報告書に固執するなら、今一度、すべての内容を精査する必要があるだろう。”(違うやん。第1段階の報告書はもう認めたらダメやろ。)

なんか、僕のコメントが長くなって、読みにくいですね。すんません。
なんにせよ、報告書には科学的根拠が絶対必要。それが示せないならば、主張したらダメ!
言うまでもないですわ。


まあ、僕はそもそも人為的に起こるドラスティックな気温変動自体に懐疑的ですし、二酸化炭素が悪者になっていることにも懐疑的です。
「ホンマか?言いきれるんか?」って感じです。
まあ、可能性があるならば、二酸化炭素の排出量を生活に影響を与えない範囲内で抑えることには反対はしないけど、二酸化炭素を排出するものは悪、あるいはリサイクルしない人は悪、みたいな一方的な押し付けは大嫌いです。
できる範囲で、やって意味のあると思うことをやればいいのではないでしょうか?
押し付けておいて、「根拠はありませんでした」では、疑うことなくおとなしく従っていた人が馬鹿をみるやんか。